うちの会社もリストラしそう、対象者になりたくないなぁ．．．
リストラ対象者ってどんな人？ならない人との違いはあるの？
これらの疑問にお答えします。
今のコロナ禍では、中小企業だけでなく有名な大手企業でも経営がとても厳しい状況です。どこでリストラが始まってもおかしくありません。
会社から給料をもらって生きている私たちは、当然ながら職を失いたくありませんし、リストラ対象にはなりたくありません。リストラされたら人生が180度変わってしまいますよね。
リストラ対象者に入らなければ、会社が苦しい状況だとしても、当面は会社から給料をもらい続けることができます。リストラ対象者になる、ならないは私たちにとって、とても重要な問題、死活問題といっても良いでしょう。
そこでこのページでは、具体的にどんな人がリストラの対象者になるのか、そして、対象者にならない人との違いはどこにあるのか、についてまとめて説明します。
この記事を読めば、もしあなたがリストラ対象者候補だとしても、今後は候補から外れるように変われるかもしれません。
・どんな人がリストラ対象者になるのか、特徴や傾向について
・リストラ対象にならない人との違い
もう既にリストラ対象になっちゃったよ！という方へ、リストラを拒否してよいのかどうか、次の記事にまとめています。
リストラ対象者の特徴や傾向について
リストラ対象になりやすい範囲、そして、各人の特徴や行動の傾向についてご説明します。
各社の経営状況によってリストラのやり方や大きさも異なりますが、対象者となるのは多くの会社でほぼ同じ傾向があります。
このリストラ対象者の傾向について、２つの観点からご説明します。
トップマネジメントや人事部の観点、そして対象部署となった上司の観点で見ていきましょう。
トップマネジメントや人事部が考えるリストラ対象者
・間接部門、赤字部門に所属する社員
会社がリストラを行う目的は、会社のコストを下げることです。
コストを下げつつ、売り上げは維持したいので、売上や利益に直接結びつかない間接部門、例えば、人事、総務、経理、情報システム部門などの間接部門が対象として一番先に目に留まります。
このような間接部門のコストを下げることができれば、売上を維持しながらコストを下げることができます。
同様に、うまくいっていない特定業務や失敗している特定プロジェクトを管轄する部門、つまり、部門採算が赤字となっている部門もコスト削減が強く求められます。
赤字を放置してはコストが増大するだけですし、場合によってはその部門ごと整理し、部門ごと消滅させることでコストを大幅カットする場合もあります。
このように、特に大企業でのリストラ対象を絞り込む範囲として、間接部門や赤字部門に属する社員が、まず最初に選定されやすいのです。
・給料が高い人
日本企業で給料が高い人は、年齢が高い人がほとんどです。
バブル期に入社した世代である40代、50代の社員は、就職氷河期の若い世代と比べて、給与アップのペースが早く、高給取りになっています。
この世代は、能力はそれほどでもないのに給料だけ高く、会社のお荷物になっていることが多いのです。
会社としては、40歳、50歳の社員を一人かかえておくよりも、その社員をリストラして、その分だけ20代の社員の給与アップした方が明らかに会社を活性化できます。また、複数の新入社員を雇うことも可能になります。
このため、多くの会社で40代、50代がリストラ対象になっています。
・人事考課が低い人、会社（売上）に貢献していない人
リストラを行う部署を絞り、給料が高い人に絞り込んだ後、次に考えるのは人事考課です。
人事考課が悪い社員、つまり、できの悪い社員のことですが、彼らの多くは会社の売上に貢献していません。
売上に貢献していない社員をリストラすれば、単にその人の人件費を削減できるだけでなく、その人を助け、フォローするために必要だった各種コストも削減され、会社としてはメリットが大きいのです。
また、中小企業などでは上記のようにリストラ部署を絞りこむ前に、対象者を直接しぼるケースも多いです。
つまり、部署を問わず全社員の中から、人事考課が低い社員をピックアップして、リストラ対象とするのです。
・欠勤や遅刻が多い人
欠勤や遅刻が多い人は明らかに会社にとってお荷物の存在です。
社員一丸となって一つの目標へ向かって頑張っている中で、繰り返し遅刻などされたら他の社員のモチベーションも下がってしまいます。
人事考課が良いとしても、社会人の最低限のルールが守れない人は、会社として管理しにくい存在です。つまり、リストラ対象になりやすいのです。
欠勤や遅刻が多い人は人事部では瞬時に分かります。リストラ対象の選定理由としても十分なので、日頃から注意しておきましょう。
上司が考えるリストラ対象者
・テレワークで、報告・連絡・相談（ほうれんそう）が下手な人
コロナ禍の業務はテレワークが中心ですが、社員を管理する上司から見ると、テレワークで各社員の行動の一つ一つまで見ることができません。
社員が行っている詳細な仕事は、ほぼ見えていないのです。
しかし、上司は、会社にいようが、テレワークで自宅だろうが、仕事を円滑に前に進めなければなりません。見えないからといって部下を放置するわけにはいきません。
そのような状況の中で、仕事に関する報告、連絡、相談を適切にできる社員は、上司にとってすごくありがたい存在です。
逆に、これができない社員は、上司の方から各人の仕事の状態を細かくチェックしなければならず、めんどうな社員、管理しにくい社員となっているのです。
テレワークで、コミュニケーションも取りにくい中で、そもそも仕事を本当にやっているのかと疑われてしまったらおしまいですよね！？
このように、仕事のほうれんそうができない社員は、リストラ対象となりやすいのです。
・コミュニケーション能力が低い人、自己アピールが下手な人
コロナ禍のテレワークでは、会議はオンライン会議、テレビ会議として開かれます。
コミュニケーション能力が低かったり、自己アピールが下手な人は、このオンライン会議、テレビ会議が苦手です。発言が少ないので、存在感が薄くなってしまうのです。
忙しい上司にとって、部下と話すタイミングがオンライン会議だけという上司も多く、このような発言が少ない人は存在感がゼロ、印象がゼロになっています。
リストラ時に、上司として誰か対象者を選ばなければならないときに、部署内で特に悪い人がいないなら選定に悩むのですが、存在感がゼロ、印象がゼロの人を残そうとは思いません。
仕事が普通にできる人でも、コミュニケーション能力が低くて自己アピールが下手な人は、存在感が薄く、印象がないため、リストラ対象者になりやすいのです。
・積極性がない人、新しいことにチャレンジしない人
会社には、同じ仕事を繰り返し行うルーチンワークもありますが、今までになかった新しい仕事を行う場面も多くあります。
ルーチンワークは少し学べば多くの人ができますし、将来はAIやロボットが代行できてしまう業務です。
逆に、新しい仕事ができる人は、ルーチンワークもできますし、AIやロボットへルーチンワークを教えたり管理する側の仕事もできるのです。
このように、日ごろルーチンワークしかやらず、新しいことにチャレンジせず積極性が無い人と、一方で、チャレンジ精神旺盛で積極性がある人のどちらかをリストラすることになった場合、答えは明白でしょう。
積極性がなく、チャレンジ精神が無い人はリストラされやすく、逆に、たとえ失敗したとしても、色々なチャレンジをしている積極的な人はリストラされにくいのです。
・テレワーク等で部下を管理できず、十分な指導ができない中間管理職
今まで部下の話ばかりしていましたが、実は部下を持つ上司、つまり中間管理職もリストラされやすいのです。
仕事内容にもよりますが、技術部署の場合は、部下は技術を使って仕事をします。
しかし、上司は管理することが主な仕事なので、技術を知らなくても務まる仕事です。
つまり、その上司でなくても技術の仕事は進みますし、もっと良い上司なら部下のやる気を引き出して業務効率がアップするかもしれません。
このように、技術部署で単に管理だけしているような上司、中間管理職はリストラ対象になりやすいのです。
・社会人の基本ができていない人（空気が読めない、自分勝手、ルーズでいい加減、他）
会社とは、多くの社員が力を合わせて仕事を成し遂げ、それによって存続していくものです。
しかし、社会人の基本ができていない人、つまり、空気が読めない、自分勝手、ルーズでいい加減、という社員がいると、調和やチームワークを乱しますし、それによって他の社員も気分が悪くなります。
社員間の団結力が弱くなって、成し遂げられる仕事の質や量が悪くなってしまうのです。
現代は多様性を重んじるダイバーシティの時代とはいえ、あまりに社会人の基本ができない人とは、一緒に仕事を進めるのが難しくなります。
つまり、空気が読めない、自分勝手、ルーズでいい加減というような人がリストラ対象になりやすいのです。
・まじめで優しい人、素直な人
最後に、まじめで優しい人、素直な人もリストラ対象になるのです。
一見するとおかしく感じられますね。
確かに昔は、まじめで、素直な社員は会社にとってコントロールしやすいため、重宝されていたのですが現在は違います。
このような社員は言われた仕事は言われた通りにやるかもしれませんが、それ以上のことを生み出す力が欠けています。
これからはAIやロボットの時代に代わります。新しいアイディアや自分なりの意見をしっかり持って、上司に対して意見できるような人でないと、今後の時代は乗り越えていけません。
単に言われたことをやるだけならAIやロボットができてしまうからです。
よって、まじめで優しい人、素直な人も、リストラ対象者になりやすいのです。
リストラ対象にならない人との違い
前述のように、リストラ対象となる人のタイプは傾向が似通っています。
簡単に言うと、「何も文句や意見を言わずに真面目に淡々とルーチンワークだけしている人」がリストラ対象になります。
今まではこのような人が会社には必要でした。でも、これからは違います。
会社の効率化を進める上で、AIやロボットがルーチンワークを奪っていきますので、このような社員は不要となるのです。
逆に、自分の意見をしっかり持って、上司へも積極的にその意見を言えるようなバイタリティのある社員は、このコロナ禍の会社でもリストラされにくいですし、むしろ出世しやすいのです。
例えば、次のような特徴があって、活発に行動を行う人です。
・勤務態度がしっかりしていて、遅刻などしない
・任せられた自分の仕事をプロ意識を持ってしっかりと行える
・自分の担当外の事柄へも自分の意見をしっかりとアピールできる
・常に、効率化できないか、改善できないか、というアイディアを考えている
・他の社員とのコミュニケーションをうまく取れて、楽しく盛り上げることもできる
・社外へアピールできるような強みを持っている
もし、このような人が同じ部署にいたら、すごく楽しくなりそうですし、仕事も面白くなりそうですよね。
最初からこれがすべてできるような完璧な人はいません。
少しでもこのような行動ができるように努力を続けることで、自然とリストラ対象から外れていきますし、私たち自身の仕事もどんどん楽しくなっていくと思います。
リストラ対象者になりやすい人とならない人の違い まとめ
今回は、コロナ禍でのリストラ対象者になりやすい人とそうでない人の違いについてまとめました。
最後に、会社から見たとき、私たち社員はどのように捉えてられているかご存じでしょうか？
パレートの法則でも言われていますが、上位2割の社員が会社売上の8割を生み出すと言われています。
その一方、下位2～3割は会社にとって業務上で不要な存在なのです。つまり、リストラ対象者はこの下位2～3割の範囲の社員ということです。
既に年功序列もなくなり、若くても個人の実力がある人、または、自分だけでなくコミュニケーションの力を使って、上位を勝ち取れる時代に変化しています。
リストラ対象にならないためにも、さらに一歩進んで、私たち自身が仕事の中心に、会社の中心になって、近くのみんなを引っ張っていけるようになることで、あなたの人生が大きく変わっていきます。もう少しだけ考えてみて、新たな行動してみるのも楽しいかもしれません。
国内の多くの企業でリストラが実施されていますが、これを一覧できるように記事にまとめました。よかったら参考にしてみてくださいね。
